2.1　はじめに　　　

　在日韓朝鮮人の教育達成については，よく2つの異なった説を耳にする。一つの説は，経済的な障害から高等教育を受けたくても受けられなかった親の世代が，子どもにはそのような不満を抱かせたくないと思い，高い教育期待を持つようになるというものである。もう一つの説は，高等教育を受けても一般企業への就職の道が閉ざされていた親の世代が，大学に行っても無駄だという考えを持つようになり，子どもにたいする教育期待を失ってしまう（したがって，学歴よりも手に職をつけろ，ということになる）というものである。　　　

　だが，私はかつて拙稿にて，単純集計レベルで観察するかぎり日本人と在日韓国人の教育達成に差はみられず，上記のいずれの説も妥当なものではないことを明らかにした。そしてその事実は，本調査においてもあらためて確認されている。本調査対象者の平均教育年数は12.40年。一方，同時期に日本人を対象に実施された「社会階層と社会移動全国調査」⁽¹⁾（以下，SSM調査）では12.35年。ごくわずかに本調査のほうが高い値を示してはいるものの，統計的には誤差の範囲内でしかない⁽²⁾。つまり，在日韓国人全体の教育達成をみれば日本人とのあいだに格差は存在せず，したがって上記の2つの説は，いずれも民族差別の存在を重視するあまり，一面的なものの見方にかたよってしまっているわけである。　　　

　だがこれは，あくまでも在日韓国人全体の教育達成をみればという話である。それにたいして，はたして社会階層別ではどうか？　すなわち，教育達成ではなく教育機会ではどうなのか？　――前述の拙稿において，簡単にこれらの問題設定の有効性を指摘したものの，まだ詳細な検討はなされてはいない。　　　

　そこで本章では，できるだけ広範な視野から，在日韓国人の教育達成の実態を明らかにしていく。　　　

2.2　民族によって教育機会に不平等はあるか？　　　

　教育年数の平均値に民族間の差異がみられないとしても，その結果を達成するプロセス，すなわち教育機会に違いがあるということは十分に考えられることである。　　　

　一般に，教育を達成するうえで重要な役割を果たすことが知られているのは，成育家庭の階層性である。可処分所得に余裕があれば，子を進学塾に通わせたり家庭教師を雇うことも可能だが，逆に所得に余裕が乏しければ，学校外教育に投資するどころか，学費さえ捻出することが困難となる。また，高階層に付随する文化的背景――たとえば，家庭内の会話で豊富な語彙が用いられたり，日頃から活字文化に親しむなど――に親しんでいれば，子の進学は比較的有利となる。そして，開業医の子が医学部に進んだり国会議員の子が大学に進学することと，サラリーマンの息子が経済学部に進んだり雇用労働者の子が大学に進学することをくらべれば，前者のほうが「効用」が大きいことは自明である。　　　

　従来の日本の社会学は，このように出身家庭の階層性によって子の教育達成が左右されてしまうことをこそ，払拭すべき身分制の名残りであり，忌むべき不平等であると考えてきた。つまり，教育というものは本来，個人の能力と努力によって「業績主義」的に達成されるべきものであり，父親の職業や学歴といった「帰属主義」的な家族的背景属性によって左右されてはならないという考え方である。単純化していえば，出身階層→子の教育達成という関係が消滅してこそ，社会が平等化する条件の一つが整うということである。　　　

　なるほど，それは考え方として一つのすじが通っている。しかし，そこには「民族」という属性による不平等の観点が，すっぽり抜け落ちてしまっている。かりに出身階層→子の教育達成という関係が消滅したとしても，民族によって出身階層と子の教育達成が規定されているとしたら，それはやはりある種の身分制が残存している状態と言わざるをえない。　　

1. 平均値や単純集計レベルで観察するかぎり，日本人と在日韓国人の教育達成に差はみられない　
2. 一・二世を中心とする40歳代以上については，教育機会について出身階層による不平等と民族による不平等が複合的に作用する民族・階層結合支配のもとにあった。三世を中心とする20〜30歳代については，教育機会について民族的不平等が解消の途上にあると考えられる階層媒介支配のもとにある。　
3. 出身階層をコントロールすれば，日本人よりも在日韓国人のほうが高い教育を達成する傾向にある。　
4. 出身階層から教育達成におよぶ影響力は，在日韓国人のほうが日本人より弱い。したがって，在日韓国人は，教育を達成するうえで日本人よりも出身階層以外の何らかの要因を利用する可能性が高いと考えられる。　
5. 在日韓国人の教育達成に有効に寄与することが確認された要因は，出身階層以外に，家庭背景の心理・主観的側面である「親の進学期待」，回答者の価値態度である教育アスピレーション，回答者の努力と知的能力を反映する「中学卒業時の成績」がある。　

1. 1995年SSM調査から，A票の男性のみを取り出したものである。本章ではSSM調査との比較のため，本調査の年齢の上限を70歳未満としてある。また，「学歴なし」の教育年数についても，1995年SSM調査の基準とそろえるため，6年としてある。［もどる］　
2. 本調査とSSM調査については，「母集団が異なるため統計的検定が意味を成さない」という考え方もありうる。本報告書でも，第4章において稲月がそうした慎重論に立っている。だが一方で，「同一母集団（すなわち「日本社会」）から，在日韓国人をクオータ･サンプリングしたものだ」という解釈も成り立つ。クオータ・サンプリングとは，サンプリングをベースとした社会調査が取りこぼしがちな少数者集団についても統計的分析にたえられるサンプル数を確保するため，サンプリング比率を調整することによって少数者集団を重点的に抽出する方法である。本章および次章で両調査データを比較するさいには，後者の立場をとっている。ただし，サンプリング比率は両調査で異なるため，後述する「民族」変数の分布が実際の分布とは大きく異なる点には留意していただきたい。［もどる］　
3. 民族は本調査を1，SSM調査を2とコードした。出身階層は次章の表3-2に示した職業5分類を用いた。教育達成は，次の3分類を用いた。�T．義務（旧制の尋常小学校・高等小学校，および新制中学校），�U．中等（旧制の中学校・実業高校・師範学校，および新制高校），�V．高等（旧制の高校・専門学校・高等師範学校・大学，および新制の短大・高専・大学）［もどる］　
4. 民族は前述のとおり，本調査を1，SSM調査を2とコードしてある。父教育および子の教育達成はそれぞれの教育年数，父職業は父主職の職業威信である。［もどる］